楽天が「英語公用語化」を本格スタート。「うちの社員にはもう通訳が必要なくなった」

 

すでに社内会議の８０％が英語で行われるようになった。

 

社内公用語の英語化について。

英語公用語化は成功したのか

 

２０１０年に社内公用語の英語化を発表して話題になった楽天。継続的に全社的な英語スキル向上を行ってきたようだ。

 

プロジェクトの発表から2年たった今、「すでに社内会議の80％以上が英語で行われるようになった」と三木谷社長。社員のTOEIC平均スコアは526点から694点へと向上したほか、幹部は全員800点以上を獲得したという。

 

確かに成果は上がっているようですね。80%というのが微妙な気がしますが、賛否両論あったこの施策も効果があったということでしょうか。また、新卒採用では約3割を日本人以外から採用しているそうです。

 

――反対する社員をどのように説得したのか。 三木谷社長　これまでのところ、プロジェクトに完全に反対する社員はいない。彼らは当然のこととして英語をやっている。1年前にはそんなこともあったが、何度も説得したり励ましたりしてこれまでやってきた。

 

「何度も説得したり励ましたりして」やってきたんですね。英語を「やる」っていうのはどういうことなんですかね？仕事＋αで力を入れなければならないことができると、生産性が落ちてしまいそうな気もしますが。

 

――英語を話すのが嫌で会社をやめた社員はいるか。もしいるとしたら、退職時にどのような“捨てぜりふ”を残していったのか。 三木谷社長　いるが、そう多くはない。というのも、彼らも（英語の社内公用語化を）われわれにとって重要なプロジェクトだということを理解して辞めていった。捨てぜりふなどはなかったと思う。

 

多くはないが、やはりやめていった人は存在するんですね。

 

この「英語公用語化」、これからどのような効果がでてくるのか注目しましょう。

 

via.三木谷社長「もう社員に通訳必要ない」――楽天が“英語公用語化”本格スタート – ITmedia ニュース

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